「がんとの共生社会づくりを目指して」プロジェクト
2人に1人が、がんにかかる時代になりました。2017年に新たにがんと診断される人は国内で101万4000人に上るという予測が発表されました。（国立がん研究センター）

一方で、医療の進歩により、今やがんは必ずしも死にいたる病ではなく、「長くつきあう慢性病」に変わりつつあります。

ところが、社会に古く誤ったイメージが残り、就労などさまざまな場面で問題が生じています。患者にとっては、治療と仕事の両立は大きな課題であり、企業にとっても、がんの早期発見や就労支援は、健康経営やダイバーシティー推進の上で重要なテーマでもあります。

朝日新聞社は、2016年、がんとの共生社会を目指す「ネクストリボンプロジェクト」を立ち上げ、2018年2月4日（ワールドキャンサーデー）から、朝日新聞社創刊１４０周年事業ならびに、公益財団法人日本対がん協会の６０周年事業として本格始動しました。がんになっても、安心して働き、暮らせることができ、また、誰もががんを自分の問題として考え、早期発見のためにがん検診（＊）をするのが当たり前の社会づくりを推進していきたいと考えています。また、「がん＝死」のイメージの払拭も目指します。